んちゃ。
Xのトレンドに、ブラックマンデーが入ってましてね。
１９８７年のブラックマンデーと酷似しているんだそうですよ。
10年債利回りは1987年のブラックマンデー直前に急上昇した。
その後、ダウ工業株30種平均が1日で22.6％下落すると、利回りは暴落した。
もうダメだ。
MMFの資産残高も急減したようです。
理由は米企業の税金の支払いのためなんだそうで。
米国では銀行の信用不安から、預金から利回りの良いMMFに資金移動していってますからね。
この時期にMMF残高が急減するのは当然なのかも。
んで。
米国の株式市場全体は、７つの企業で支えられていたことが判明。
わずか7銘柄が株式市場全体を支えている。
いわゆる「マグニフィセント・セブン」と呼ばれるハイテク株、アップル、グーグル、フェイスブック、マイクロソフト、アマゾン、テスラ、エヌビディアが今年の株価上昇の98％を占めている。
というのも、ほぼすべての銘柄が2022年の惨敗から立ち直ったからだ。
台湾を拠点とするエヌビディアは、アメリカ経済におけるほぼ唯一の明るい話題である。
そんな７つの企業のうち４つの企業が、今週、決算発表するそうです。
米国の株式市場を支えているこれらの企業の決算が悪ければ・・ぱおん。
そして、中東情勢も気になるところ。
速報 イスラエル、国民にエジプトとヨルダンからの即時退去を要請
新着情報：イスラエル危機が全面戦争になる可能性への懸念の中で地域の緊張が高まる中、中国は6隻の軍艦を中東に派遣するとサン紙が報じた。
退役米陸軍大佐でアナリストのダグラス・マクレガー：
「イスラエルにとっての真の脅威はトルコだ。
トルコはこの地域で最大の空軍力と軍事力を持っている。
彼らは200万人の兵士を1カ月もかからずに配備できる。
そしてトルコ人は非常に “残酷な “戦士だ」
トルコとNATOはまもなく離婚する。
中東情勢も何が起きるか分からない状況。
なにか起きれば、ブラックホニャララになる可能性は十分にあります。
今週はブラックマンデーにはなりませんでしたけど。
近いうちに、ブラックホニャララの可能性はだいぶ高まってきてる感じ。
株価もズルズル下げてきてますしね。
そんな中、アゲ相場になっているのが仮想通貨市場。
来年はビットコインの半減期もありますし。
それに合わせたかのように、米国ではビットコインの現物ETFが承認されようとしてます。
ちなみに。
ビットコインの半減期とは、ビットコインをマイニングしている人のマイニング報酬が半分になる、つまり、ビットコインが新たに流通するのが半分になるということ。
このビットコインの半減期シーズンに合わせて、仮想通貨市場にお金が流れ込んでくるわけですねぇ。
例年だと、ビットコインの価格も上がっていきますけど、ビットコイン以外の仮想通貨、アルトコインの価格も上がってくるんですよね。
今回もそんなようなことが起きるのかなと、マコちゃんは妄想していますが。
どうなるでしょうねぇ。
日に日に法定通貨の価値は下げてきてますし。
米国のビットコイン現物ETFが承認されて、多くの企業が仮想通貨決済を導入すれば、デジタル資産の価値は確かなものになるのでしょう。
多分ね、多分。
そうそう。
マコちゃんがおすすめしているスマホでマイニングできるIce network、Pi network、Star network。
Iceは来年にはメインネットに移行して、上場すると表明してますでしょ。
そして、Star networkも来年にメインネットに移行することを表明しています。
ということは、かなり高い確率でStarも取引所に上場するということ。
もしかしたら、仮想通貨バブルにのって、それなりの価格がついたりして・・
な〜んて、妄想しちゃうよねぇー。
あまり期待はしちゃいけませんけど。
というか、運営側もこの時期を狙ってるとしか思えません。
Pi networkも発表はしてませんけど、２０２４年にメインネットに移行して、上場する可能性が高いのかなと、マコちゃんは勝手に妄想してますけどね。
んで。
日本のGDPが４位に転落するそうで。
給料は全然上がらないしね。
円安だしね。
そりゃあ、GDPも下がるのは当然。
日本人は生産性が悪いとかいわれてますけど、日本の労働者のおかげで、投資家の皆さんはお金ガッポガッポです。
でもまぁ、GDP１位と２位の国はどんなことになっているかというと。
こんなですよ。
米国の個人貯蓄率が崩壊し、消費者は薄氷の上にいる。
この指標は2020年の過去最高値から金融危機時に最後に見られたレベルまで低下した。
さらに悪いことに、次のような状況では貯蓄率が低下しています。
1. 消費者クレジットカード負債は1兆ドルを超えた
2. 個人の利息支払い額は5,000億ドルを超えた
3. 金利は金融危機以来最高水準にある
このままでは必ず何かが壊れてしまう。
でも〜、米国の雇用統計は絶好調！！
でもでも〜、米国の雇用統計はウソばかり。
「景気後退ではない」という議論は、失業率 3.8% という1つの数字にかかっています。
しかし、行方不明の労働者を数えてみると、失業率は7%近くに達することが判明しました。
一方、新規雇用のほぼ半数はパートタイムかダブルカウントです。
私たちが抱えている仕事は、ギグワーク、ウェイトレス、政府または準政府職員が大半を占めています。
その間、生産経済は縮小し続けます。
銀行破綻はこれからが本番。
金融危機はすでに到来？アメリカの銀行が100以上の支店を閉鎖し、1000人の従業員を解雇している。
そして中国はというと。
中国政府は若者の失業率を２０％程度と発表してますけど。
実際は半数近くの若者が失業状態。
ということで、中国では専業子供というのが話題になっているそう。
中国は景気悪化、そして若者の失業率がとんでもなく高いので。
モノ消費から、コト消費へ。
そしてカフェブームになっているそうです。
ホームレスになっている若者も急増。
中国は他にも不動産市場や地方債務がヤバ谷園だったり、工場が閉鎖しまくっていたり、ゴーストタウンもあちらこちらにあって。
地方政府はこんなことを言い出してるそうです。
そんでもって。
銀行は勝手に顧客の定期預金を金融商品の購入に変えてしまうというキチガイ行動。
という具合に、GDP１位、２位の国がこんな感じですからね。
GDPって、一体ナニ？？
って、ことです。
米中そろって、経済がとんでもなく悪そうに見えますよね。
米中が世界経済を牽引しているというのに、こんなだもの。
ということは、日本経済もかなり悪い。
相当悪い。
人手不足とマスコミは騒いでますけど。
実際はそれほどでもないでしょう。
米国は雇用統計を誤魔化してますし。
中国は若者の失業率を半分以上も低く発表してます。
米中ともに、ウソをついてるんですよ。
んじゃあ、日本は？？
信頼できます？
日本の失業率はかなり低い状態が続いてますよね。
でも〜。
企業の倒産件数はすでに４０００件を超えてますし。
様々な業種で倒産しているようです。
重労働なのに安い賃金しか払えない会社が、人手不足というのもだいぶ話しが違う。
安い賃金しか払えないということは、事業として成り立ってないというこでしょう。
日本にも失業状態の人たちは相当数いるような感じがしますけどねぇ。
日本のバブル崩壊後は、マスコミも日本の不景気を一生懸命に報じてましたけど。
今は不自然なくらいに報道されなくなりましたよね。
マコちゃんの妄想では、実体経済は平成の大不況よりも相当酷い状況なのかなと。
政府はマスコミを使って、一生懸命に人手不足アピールをしてますけど。
ブラックホニャララとなれば、その手も使えなくなるでしょう。
政府は国民をコントロールするのもお役目ですからね。
国民をコントロールするのに、ウソだって平気でつく・・かもしれません。
ということで、
ぐわしっ！！
