んちゃ。
中国の若者の失業率が４６.５％に達している可能性があるそうです。
[北京 ２０日 ロイター] – 中国で若者の失業率が３月に５０％近くに達した可能性が研究者によって指摘され、公式統計を巡る議論が再燃、労働市場の低迷が改めて注目されている。
国家統計局は同月の１６─２４歳の失業率は１９.７％と発表した。これに対し北京大学の張丹丹副教授は財新のオンライン記事で、家で寝そべっていたり親に頼る非学生の１６００万人が統計に含まれていたら、失業率は４６．５％に達した可能性があると指摘した。記事は１７日に掲載されたがその後削除されている。
６月の公式統計では若者の失業率は過去最高の２１．３％。これは就職活動を行っている人を対象としている。
「これらの地域では新型コロナの流行が治まった３月の段階で以前の３分の２までしか雇用が回復しなかった。若者は製造業の主要労働者であるため、より深刻な打撃を受けた」という。
脱中国が進んでいるとかって、テレビなどでは報道されていますけど。
今でも中国は世界の工場。
中国の工場の主な労働者が若者であり、彼らが失業しているということは。
多くの工場は稼働してない、もしくは閉鎖、倒産などしているのでしょうねぇ。
そんでもって。
それだけ、世界の需要が減少しているということ。
確実に世界はリセッションに向かっているのであ〜る。
そして。
中国といえば恒大集団。
すでにデフォルト陥ってるのに、なかなか倒産しないというねぇ。
負債総額もとんでもない額になってますよ。
中国の不動産市場は、ますますヤバ谷園。
マコちゃんがだいぶ前から妄想してるチャイナショック。
起きそうで、ぜんぜん起きない。
ったくなぁー、しぶといのなんの。
こういうのもタイミングがあるのでしょうかねぇ。
影でコソコソしている輩たちが、タイミングを見計らってウンタラショックを起こす感じなんでしょうか。
だいぶ前からチャイナショックを起こす準備は万端なような気がしますけどね。
ちなみに。
景気後退を示す逆イールド。
すでにリーマンショックを超えて、今なお深掘ってますの。
逆イールドは景気後退のサインと言われていて、１年から２年以内に景気後退期が訪れると言われてます。
でも〜。
逆イールドが発生している最中は、株価が上がり続けるというパターン。
なので、今の株価はどうなのかというと。
ブラックロックの責任者もこんなコメントをしてます。
逆イールドが深掘っている最中は株価は上がり続ける。
でも、グラフが上昇に転じた途端に、株価は急落。
いよいよ本格的な景気後退がやってくるわけです。
逆イールドが深掘れば、深掘るほど、金融経済に与える影響は凄まじく。
すでにリーマンショックを超えて、まだ深掘っているという。
どうして日本政府がこんなことをし始めたか、なんとな〜く、妄想できるでしょう。
日本国民の金融資産は約２０００兆円あると言われていて。
その中でも貯蓄は１１００兆円あるとか。
その貯蓄をどっかの輩が狙っているわけです。
そして、日本政府はその輩の皆さんを一生懸命に支援。
だから、キッシーはこんな発言してましたね。
投資信託も様々な商品が用意されてますけど。
NISAをしている人たちの中では、株式のインデックスファンドに積立投資する人たちが多いでしょう。
株式インデックスの商品は、株価が上がれば利益が出ますけど、株価が下がれば下がるほど損失がでます。
どうなるか妄想できますね。
いやいや、下げた時が買い時だし、ドルコスト平均法だし〜・・
な〜んていう人もいるかもしれません。
すでに逆イールドはリーマンショックを超えています。
近い将来、リーマンショック以上の景気後退が待ち受けているわけです。
以前から書いていると思いますけど。
景気後退すると、株価が下がるだけじゃないですから。
多くの企業で人員整理、事業の縮小、もしくは倒産、廃業が加速します。
まさか自分は失業しないとでも？
大企業だから大丈夫とでも？？
”まさか”
ということもちゃんと妄想しておいた方が良いですからね。
失業したら、投資してる場合ではない。
ドルコスト平均法がウンタラ言ってる場合ではないです。
積立NISAをしている人は、時期を見計らって、NISAの売却も検討しても良い頃かもしれません。
ウンタラショックが始まれば株式市場は空売りの嵐となり、株価はナイアガラ。
積立NISAを始めた人たちは元本割れする人たちが続出し、ぴえんなことになる。
そして、空売りを仕掛けた輩たちはボロ儲け。
日本人の金融資産が大幅に減ることになった分、空売りを仕掛けた輩たちはお金ガッポガッポです。
キッシーの言う資産所得倍増プランは、日本国民のためではなく、どっかの輩のための資産所得倍増プランだったりする・・のかも。
そして、キッシーはこんな妄想もしているようでねぇ。
いま、国民の猛批判を招いているのは「サラリーマン増税」だ。政府税調の中期答申では、退職金や通勤手当、配偶者控除、扶養控除、生命保険控除に加え、社宅の貸与、食事の支給、従業員割引といった現物支給まで、課税制度の見直し対象として俎上に載せられている。
さらに、保険料の上乗せや控除の縮小など、国民が気づきにくい「ステルス増税」のスケジュールも固まっている。岸田政権の「増税カレンダー」は“予定”がビッチリなのだ
まぁ、今のところは否定はしているようですけども。
でも、増税はするんですよ。
まぁ、老後２０００万円問題だとか、年金のことだとか、不安が募るでしょうけども。
ほとんどの日本国民がどーにもできないでしょうからね。
心配するのも無駄でしょう。
近い将来はグレート・リセットになるわけですし。
良い時代が来るまで、なんとか健康を保ちながら、しぶとく、ねちっこく、図々しく、ぐうたらしながら楽しく過ごしましょう。
ということで、
ぐわしっ！！
