んちゃ。
今年は多くの人がGWでしょうけども、ちゃんと我慢できてますか?
マコちゃんはお出かけは我慢してますが、鼻ホジリだけは我慢できません。
しっかり、次亜塩素酸水で消毒してからホジホジしてますから、以前ほど新型コロナウイルスで恐怖することもなく、指が震えることもなくなりましたよ。
しっかりと鼻の中へ指を配置し、鼻の中を傷つけることなく優しく、そして的確に掘削作業を進め、息の通りが良いよう常に作業を進めております。
マコちゃんはGWもなかなか忙しいのであ〜る。
前置きはこれくらいにしておいて。
新型コロナウイルスも恐ろしいですけど、アメリカではもっと恐ろしい事が発覚されましたよ。
連邦政府職員向け確定拠出年金(TSP)が、中国A株式市場への投資額を5%から20%に引き上げる予定になっていたそうです。
参照元はコチラ。
この事が世間に明るみになったのが、元海軍長官のリチャード・スペンサーの証言。
考えてみて欲しい。
長い勤労生活が終わった後、その間の貯えが米国の敵国に提供され、高度な兵器システムの開発に使われていたことに、気づくだろう。
連邦政府職員向け確定拠出年金(TSP)は、主に軍人さんの年金積立のお金。
連邦政府職員向け確定拠出年金(TSP)はMSCIという世界最大の金融サービス企業によって運用を任されています。
MSCIは、中国A株式市場に5%から20%に引き上げを2020年以内に行う予定になっているのですが、その投資先が中国の軍需産業。
しかも、その金額
約800億ドル。
日本円にすると、
約9兆円。
あんれまぁ〜〜〜。
何してくれてんの、ホント。
MSCI、バカなの??
って、なるよねぇ〜。
投資予定先の主な企業がコチラ。
中航科工
主要株主は中共軍事兵器開発企業。
中航科工の子会社が、イランのミサイル開発支援したため、アメリカ政府から制裁を受けている企業。
ハイクビジョン
中国国営企業の一つ。
数百万人のイスラム教徒ウイグル人を収容している新疆ウイグル人強制収容所に監視設備などを提供。
ZTE
スマートホンなどの通信機器製品を製造。
イラン、北朝鮮に製品を輸出。
アメリカの制裁規定に違反し、アメリカの国家安全保障を脅かしたとして、アメリカが非難している。
テンセント
WeChatを開発、SNS大手企業。
WeChatは、中共政権による反体制派の監視をサポートしている。
新型コロナウイルスの流行の真実を明かした人を抑圧し、避難を浴びている。
まぁ、こういった企業に投資する事がバレてしまったので、連邦退職貯蓄投資理事会(FRTIB)から、中国企業に投資するのを撤回するよう、MSCIに通達がいきましたとさ。
そして。
トランプ大統領も動きましたよ。
トランプ氏、連邦職員年金の中国株投資阻止する大統領令検討-関係者
トランプ米大統領は、連邦政府職員向け確定拠出年金(TSP)の投資資金が米国家安全保障上のリスクと見なされる中国企業の株式に振り向けられるのを阻止することを検討している。政府内の協議に詳しい関係者が明らかにした。
TSPは、約500億ドル(約5兆3600億円)規模の国際ファンドのベンチマークをMSCIオールカントリー・ワールド指数に切り換える予定。同指数は中国を含む新興市場株も反映する。
TSPを監督する連邦退職貯蓄投資理事会(FRTIB)は2017年に、この切り換えを20年半ばまでに行うと決定した。期限が迫る中、ここ数週間、切り換えを阻止する動きが強まっている。
同関係者によると、トランプ大統領が大統領令を通じて阻止することもあり得る。政府高官は、現時点では決定されていないと語った。
引用元:
トランプ氏、連邦職員年金の中国株投資阻止する大統領令検討-関係者トランプ米大統領は、連邦政府職員向け確定拠出年金(TSP)の投資資金が米国家安全保障上のリスクと見なされる中国企業の株式に振り向けられるのを阻止することを検討している。政府内の協議に詳しい関係者が明らかにした。
とりあえず、明るみになって良かったですわ。
トランプさんが大統領の力を使ってでも、投資を阻止するようですしね。
良き良き。
このまま軍人さんたちの年金が中国の軍需産業に投資され続けていれば、中国の軍事力は益々上がっていたという事。
恐ろしい。
実に、恐ろしいですわ。
んで。
勘の良い人ならお分かりでしょう。
そう。
都市伝説や陰謀論でも語られていますが、ウォール街の金融資本家たちは中国共産党と繋がっているのであ〜る。
中国がここまで発展できたのは、ウォール街の金融資本家、国際金融資本家と言われる人たちが中国に投資し続けたから、ここまで発展できたわけです。
まぁ、陰謀論でも都市伝説でもなく、事実なのですがね。
なので。
実は空っぽの国でもあるのですよ。
よその国から投資してもらって、よその国から技術を盗み取り、発展してきたのが中国。
今回の新型コロナウイルスを機に、海外の企業が中国から次々に撤退をし、海外からの投資がなくなれば、中国はそのうち滅亡するでしょう。
しかも・・。
いや、今日はGWですし、そろそろ鼻をほじる時間です。
この話しはまたの機会に。
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