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んちゃ。
外務省に火薬反応のある不審物が届いてたってぇ〜!?
外務省に火薬反応有る不審物 爆発物処理班が出動 https://t.co/eNa3IOniIQ
— テレ朝news (@tv_asahi_news) June 3, 2022
そしたら、厚労省にも不審物の郵便物が!!
【速報】厚生労働省にも不審な郵便物 ダイナマイトに似せた物も https://t.co/QuNkyUIlhm
— テレ朝news (@tv_asahi_news) June 3, 2022
ヤバ谷園!!
日本の中枢機関が狙われ始めたんじゃないの!?
どうやら同一人物による犯行みたいですよ。
厚労省にも不審な封筒 外務省に届いたものと差出人に同じ名前https://t.co/Cdr4ewotKI
— 毎日新聞 (@mainichi) June 3, 2022
3日午後3時45分ごろ、厚生労働省から不審な封筒が届いたと、警視庁丸の内署に通報がありました。外務省にも同日午前、不審な封筒が届き、爆発物処理班が出動する騒ぎになりました。
そろそろ日本もテロの標的になってきたのか・・
な〜んて書いてみましたけどね。
なんというタイミングにこんなヘンテコな事件が起きるんだかなぁー。
このニュース速報を聞いて、マコちゃんは
やりやがった??
って、妄想しちゃいましたよ。
つい最近、日本の公安もテロ組織と呼んでいる日本赤軍の最高幹部、重信房子氏が出所しましたね。
<注目のニュース>重信房子・元幹部「生きて出てきたなあと」 出所、被害者に「おわび」https://t.co/9InJ1ESTgG
— 毎日新聞 (@mainichi) May 28, 2022
重信元幹部は、日本赤軍による一連の事件について「自分たちの戦闘を第一にしたことによって見ず知らずの人に被害を与えた。この機会におわびする」と述べました。
日本赤軍は重信房子氏が2001年に解散を表明してるんですけど、警視庁はそうは見てないんですって。
【警察庁 日本赤軍解散は「形だけ」】https://t.co/D5bEtrlRIR
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) June 2, 2022
過激派グループ「日本赤軍」の重信房子・元最高幹部が出所したことに絡み、警察庁長官は「日本赤軍は解散を表明しているが、解散は形だけのものに過ぎず、テロ組織としての危険性がなくなったと見ることは到底できない」と述べた。
日本赤軍・国際手配の7人なおも逃亡 日本赤軍・重信房子元最高幹部出所後も警戒 – 時事ドットコム#文春オンラインhttps://t.co/skhUdGYDvL
— 文春オンライン (@bunshun_online) May 30, 2022
日本赤軍のメンバーもすでにおじいちゃん、おばあちゃんですけどね。
まだテロ活動の危険性があるんかなぁー。
それにしても。
日本赤軍の重信氏の出所から、警視庁長官のコメント。
その後数日してから外務省と厚労省に届いた不審な郵便物。
短い期間でずいぶんとテロを匂わせてきますねぇ。
今回の外務省、厚労省に届いた不審物は、もしかしたらヤラセなのでは?
って、マコちゃんは妄想してます。
なぜなら。
以前にも載せたこのツイート。
はい
— 苫米地英人 (@DrTomabechi) May 31, 2022
RT ⚠️7月の衆院選で改憲派が議席を取れば緊急事態条項(授権法)可決
〇ロナは2類から5類引下げ
2024年松〇学発案マイナ保険証導入
国民の摂取履歴を政府が管理
CDC東京支部の指導のもと〇クチン摂取義務化
(歯科検診義務化は予行練習)
入手した情報はこのくらい pic.twitter.com/xB4xk2tPrj
そう、緊急事態条項ですよ。
緊急事態条項を憲法に盛り込むのに、キッシーも必死ですからね。
とにかく日本政府は日本が危機に瀕しているという状況にしたい。
そのためにもさまざまな脅威の種を撒いておく必要があるんですよ。
国民への意識付けにもなりますから。
過去の記事に何度か、テロにも気をつけましょうと書いていたかと思うんですが。
そう、すでにマコちゃんは妄想済みだったのであ〜る。
な〜んて。
テロと緊急事態条項がどういった関係がるのかというと。
産経新聞の煽りニュースが分かりやすいので、引用させてもらいましょうね。
日本は「非常事態宣言」ができるか 憲法への緊急事態条項創設が課題
フランスのオランド大統領はパリ同時多発テロ後、「非常事態宣言」を発令し、治安当局が令状なしで家宅捜索に踏み込むなど対テロ作戦を遂行している。こうした対応が可能なのは、緊急事態に対応するため、一時的に国の権限を強化して国民の権利を制限する「国家緊急権」が、憲法や法律に設けられているからだ。国際テロの脅威は日本にとって対岸の火事ではないが、憲法には同様の規定は存在せず、「テロとの戦い」の欠陥となっている。
仏政府は非常事態宣言で、国境封鎖▽夜間の外出禁止▽集会の禁止-などの措置を取ったほか、治安当局が令状なしで家宅捜索を行い、武器の押収や逮捕につなげている。
西修・駒沢大名誉教授の調査によると、1990~2014年に制定された102カ国の憲法の全てに、国家非常事態に関する規定があった。しかし、日本の憲法にこうした規定はない。大規模テロに際してフランスのような措置を取ろうにも、居住・移転の自由や財産権、通信の秘密といった権利の制限は困難だ。憲法の枠内で緊急立法するとしても国会審議が必要で、機動的な対応は難しい。
引用元:
【パリ同時多発テロ】日本は「非常事態宣言」ができるか 憲法への緊急事態条項創設が課題(1/2ページ)フランスのオランド大統領はパリ同時多発テロ後、「非常事態宣言」を発令し、治安当局が令状なしで家宅捜索に踏み込むなど対テロ作戦を遂行している。こうした対応が可…
世論が改憲の動きにならなければ、政府は国民に恐怖を植え付ける手段に出るのかなと、マコちゃんは妄想してますの。
なので。
東京や大阪、福岡、札幌、仙台、名古屋などなどの都市部。
空港や主要駅ターミナルなどで、近い将来テロが起きるのではないのかなと。
マコちゃん、そんなヒドイ妄想までしちゃってます。
イケナイおじさんですよ、まったく。
万が一、日本でテロが起きれば、テレビのワイドショーなどは政府を猛批判するのでしょうねぇ。
日本は危機意識がなさすぎるとか、平和ボケしているだとか色んなことをいうんですよ。
必ず緊急事態条項の話しも出てくるでしょう。
そうなってくると世論も
やっぱり改憲が必要か・・
な〜んて雰囲気になってくる。
そして、北朝鮮、中国、ロシアなどのスパイスをふりかければ、日本国民はイチコロ。
こんなのもすぐに受け入れちゃうかもしれません。
自民「骨太の方針」了承を見送り 防衛費引き上げ明記求め、安倍元首相らから圧力 公明党との調整難航もhttps://t.co/Guh0ND4t96
— 東京新聞(TOKYO Web) (@tokyo_shimbun) June 3, 2022
んで。
最近ではこんなことになっているそうなんですけども。
若年女性3人に1人“抑うつ”戦争報道で増加「共感疲労」とは国内で初調査 https://t.co/xP4p7vmsEP
— TBS NEWS DIG Powered by JNN (@tbsnewsdig) June 3, 2022
若い女性の3人に1人が共感疲労・・。
んーー・・若い女性って、テレビそんなに見ないんじゃないの?
って、思いましたけどね。
そんなに心が疲れてしまうなら、テレビなんて見なきゃ良いいのに。
でもきっと、こういう人たちはテレビは真実しか映さない、日本政府は嘘をつかない、コロナはとっても恐ろしい・・
な〜んて、思っているんでしょうね、多分。
なんて純粋な心の持ち主なんだか。
逆に真実を知ってしまったら、ますます体調を崩してしまうんでしょう。
でもまぁ、このニュースはだいぶウソくさい・・
な〜んて。
ともかく。
万が一なんてこともありますのでね。
テロにも警戒しおきましょう。
特に都市部にお住まいの方や、お勤めの方。
ということで、
ぐわしっ!!
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